トンキョンkarasuとケインズ

トンキョンkarasu ジャーナリズム










トンキョンkarasu　『雇用・利子および貨幣の一般理論』（1935年 - 1936年）において、不完全雇用のもとでも均衡が成立しうるとした上、完全雇用を与えるための理論として、反セイの法則を打ち立てた上、産出高は消費と投資とからなるとする有効需要の原理を基礎として、有効需要の不足に基づく非自発的な失業の原因を明らかにした。有効需要は市場メカニズムに任せた場合には不足することがあるが、これは投資の増加が所得の増加量を決定するという乗数理論に基づき、減税・公共投資などの政策により投資を増大させるように仕向けることで、回復可能であることを示した。
なお、上の議論に対しては、公共投資政策ないし投資の国家管理の本質は、単なる有効需要の付加ではなく、政府による公共投資が企業家のマインドを改善することで経済全体の投資水準が底上げされ得るという点にあり、生産手段の国有化を意味するものではない。
これらの彼の提唱した理論を基礎とする経済学を「ケインズ経済学」（「ケインズ主義」という言葉もある）と呼ぶ。このケインズの考え方は経済学を古典派経済学者とケインジアンとに真っ二つに分けることとなった。そのため、ケインズ理論の提唱は、のちの経済学者によってケインズ革命と呼ばれるようになった。
ケインズの有効需要創出の理論は、大恐慌に苦しむアメリカのフランクリン・ルーズベルト米大統領によるニューディール政策の強力な後ろ盾となった。
『雇用・利子および貨幣の一般理論』の翌年1937年に発表した補足的論文『雇用の一般理論』においては、経済活動における不確実性の影響を強調した。ケインズは元々はケンブリッジ大学には数理学部に入学しており、博士論文でもある最初の著作は『確率論』である。ここにおいてケインズは、確率を数学ではなく論理学の一分野として捉える論理確率主義の立場をとっており、確率や不確実性に関する哲学的問題について広範な考察を行っている。近年のケインズ研究では、この頃の蓋然性や不確実性全般についての考察が、後のケインズの経済学への考え方に関係していると考えられている[1]。有名な「アニマル・スピリッツ（血気）」という言葉は、予測不能な不確実性下であっても投資活動を行う投資家の心理を表したものである。
アメリカに『雇用・利子および貨幣の一般理論』の入門書が最初に届いた際、右派の猛反対で発注のキャンセルが相次いだ。経済学者の中でカール・マルクスに次いで新古典派が嫌う人物とも言われている。ただしケインズはマルクス主義にはまったく賛同を示さなかった。若いときに『資本論』を読んだ時は理解不能であったと述べている。『一般理論』においては、マルクス主義にたいしてシルビオ・ゲゼルの著作『自然的経済秩序』の前文を引いて批判している。また、1930年代にヨシフ・スターリン統治下のソ連を訪問したが、「社会主義には興味がない」と述べた。